どうなる大学入試共通テストと英語外部試験導入〜各大学の動向まとめ〜
みなさん、こんにちは。
不定期更新でやっている大学受験ニュースまとめの時間です。
今回は、2021年度から現行の大学入試センター試験に代わって導入される大学入学共通テストと英語外部検定試験についての各大学の動向について、まとめサイトやニュースをピックアップしようと思います。
各大学の動向については、河合塾の運営しているK-netや旺文社の運営している大学受験パスナビに掲載されています。
このところ都市部の主要大学でも方針が示され始めており、東京大学では2021年度一般入試から従来の出願要件に加え「CEFR対照表のA2レベル以上に相当する英語力がわかる書類」の提出を求める基本方針を発表しました。大学入試英語成績提供システムに採用された民間英語試験の成績または同等の英語力があると明記された調査書や高校による証明書類の提出が必須となり、どちらも提出できない場合は理由書の提出が必要としています。早稲田大学でもすべての学部ではないものの一部の学部の受験において英語の外部試験の結果を合否に組み込むことを公表しています。
一方で、慶應義塾大学では全学部、大学入学共通テストは利用しないと発表を行いました。従来通り各学部のアドミッションポリシーに則った入学者選抜を実施し、英語外部検定試験についても利用せず、従来通り英語外部検定試験の受検およびスコア等の提出は課さない方針を打ち出しました。
こうしてみてみると各大学の方針は、まだまだバラバラであり受験生にとっては志望校選びが難しくなっていくことは避けられないでしょう。とくに都内の私立大学では方針を打ち出していないところも多くあり、その方針によっては今まで大学受験で準備すればよかったセンター試験対策と2次対策以外にも、外部の試験を受験したり、ある大学では必須だけど、別の大学では必須ではない事項も出てくることが予想されます。
個人的には方針などの足並みは揃えたほうが受験生にとってはいいと思うものの、これまでほとんど独自性のなかった大学入試に関して、各大学がしっかりと他大学と差別化を図っていったり、特色をつけていき、特定の領域に特化してしていきながらブランディングしていく大学が出てくればいいなと思います。
英語のスキルは社会で必須になりつつありますし、国内では少子高齢化・人口減少が叫ばれ、国内企業もこぞって海外への進出をしています。またAIなどテクノロジーの進歩によって、提携業務は自動化されつつあり、働く個人の独自性が求められる時代になっています。
大学入学共通テストと英語外部検定試験導入には多くの課題があることも理解はしていますが、長期的な視点で日本という国を見ていくと必要な改革ですし、そこに対して大学はもちろん、民間企業や大学受験をする学生の皆さんも、一番いい形を議論し模索していくようになっていけばいいなと思います。イクスタでもここについては、理解を深めつつ、施策ベースで提言できるようにしていこうと思っております。
執筆者プロフィール:中央大学卒業。大手予備校にて毎年50名近い受験生を担当し、難関国立大学から有名私立大学の合格をサポート。現在は企業経営に関わる仕事として新規事業や経営改革に関わる仕事をする一方で大学受験に関わる仕事もしています。